情報流出事件でPCに疎い人にも一躍有名になったP2Pソフト｢Winny｣ですが、裁判で係争中の作者さんは、｢Winny｣の改良が行えない状態で、ウイルスに無防備な上、バッファオーバーフローの脆弱性まで見つかり、どんどん危なさが増している今日この頃ですね。つい先日も、毎日新聞の読者情報約65,000人分が流出しましたヨ。もう、流出はとどまるところを知らないようです。ただ、この流失は｢Winny｣とよく似たP2Pソフト｢Share｣からだそうで、事態は余計に深刻度を増したって事でしょうかね。確か、こちらも｢Winny｣裁判が始まる前に開発が止まっているという話しなので、｢Share｣作者さんが放置を続ければ｢Winny｣と同じく注目の流失危険ソフトとして世間に認知されそうですね。個人的には、逮捕の危険を冒して、改良に踏み切るとは思えないです。こちらは、｢Winny｣とは違い開発が続けられているようで、4月1日頃に最新版が配布されているようです。ユーザーが最新版に、積極的に切り替えていれば、｢Share｣による流出事件は大きくなることはないと思います。ただ、初心者や、無理解使用者が多勢占めている可能性があるので、それは望み薄かもしれません。

｢Winny｣の次は｢Share｣--毎日新聞、関係会社から6万5690人分の個人情報流出

毎日新聞社は4月27日、関係会社｢毎日開発センター｣が運営していた会員組織｢毎日フレンド｣の会員約6万5000人分の個人情報が流出していたことを発表した。調査の結果、毎日開発センター社員の個人用パソコンに保存されていた会員名簿が、ウイルス感染によってPtoPソフト｢Share｣を介して流出した。

引用先 CNET Japan：ニュース

けど、この手の流出事件が報道される度に、企業に隷属され、サービス残業を強いられている社員の姿が浮き彫りにされますね。金儲けに血眼になっている企業経営者達のツケを払うのは、こういった末端の社員なんですかね。企業の機密情報を持ち出し、家で仕事を処理しなければいけない事や、長時間労働を強いている現状を異常と思わない社会の方がどうかしていると思いませんか。日本の高度経済成長は、とうの昔に終わっている筈なんですが...。

しかし、救う神は現れるモノで、｢やじうまWatch｣さんの4月25日分の記事によると、ユーザーサイドで、｢Winny｣の脆弱性を修正するパッチを作り出した人が現われたようです。ただ、記事には配布先とか書かれていないので、サイトからパッチをダウンロードといった普通の方法とは手に入れる方法が違うようで、恐らく、｢Winny｣のネットワークからダウンロードっていう方法だと思います。他にも、｢Winny｣と一緒に使うサブツールを改良することで、ネットワークに流れる有害なパケットを拒否する方法も編み出されたようですので、詳しい人の間では、流失対策は随分進んでいるようです。

お願いですから、警察の皆様は、こういう人を逮捕しないで下さいね。

｢やじうまWatch｣さんも書いていますが、初心者や、無理解使用者は、情報収集を基本的にやらないので、早期に｢Winny｣の脆弱性関連の情報が知れ渡る事は難しいのが現状でしょう。パッチの存在を知ったとしても、それをダウンロードして、適用する作業までをやろうという人はどれくらいいるでしょうか。インストールが失敗してOSが動かなくなると困るから放置されるのが関の山のような気がします。それでも、初心者や、無理解使用者のPCに｢Winny｣を突っ込んじゃったマニアな皆様が、責任持ってパッチをあてていけば、少しは情報流出事件の件数は、減るんじゃないでしょうか。煽った雑誌も責任持って対処して欲しいです。